さぁ、転職準備を始めよう

業界歴20年の現役面接官が「職場選びのコツ」から「面接に受かるポイント」までマルッと解説しています。転職を成功させたい方は、まずコチラの記事をClick!

【保存版】転職ロードマップ
介護職の転職

介護福祉士は特養の転職でかなり有利⁉︎その理由を採用担当者が解説!

介護福祉士【転職に有利】

この春から特養への転職を考えています。
やはり介護福祉士の資格を持っていると転職にも有利なのかな?

以上のような資格の強みについて解説しています。

この記事で分かること
  • 介護福祉士が転職に有利な理由
  • 介護福祉士を取得するメリット
  • 介護福祉士の資格を取る方法

こちらの記事では、特養への転職で介護福祉士がなぜ有利なのか。
採用担当者がその理由について解説しているので、転職を考えている方はぜひ参考にしてくださいね。

介護福祉士が転職に有利な理由とは?

介護福祉士が転職に有利な理由は、ズバリ!施設の収入である介護報酬に直結するからです。
金額もかなり大きく、施設の経営にも大きく左右します。

例えば、日常生活継続支援加算を例にご紹介します。
算定要件は以下のようになっています。

介護福祉士の数が算定要件に入っていることが分かりますよね。
単位数は、従来型(36単位/日)、ユニット型(46単位/日)です。

80床のユニット型特養の場合

46単位×10円=460円
460円×80名×365日=13,432,000円
※地域区分は反映していません。

年間で約1350万円の収入は、施設にとって大きい収入源ですから。

この加算を算定しなかった場合、私が勤める特養では年間約1,200万円もの収入を失います。
逆に算定した場合は、年間約1,200万円の収入になりますので、設備導入や介護職の人件費等に当てることもできるわけです。
介護職の人材確保の面からも、日常生活継続支援加算の算定は特養の安定経営において絶対条件です。

つまり、施設が介護福祉士を欲しがる理由がここにあります。
ですので介護福祉士は転職に有利なのです。
介護職を続けるなら介護福祉士の取得をぜひ目指してみてください。
転職先の選択肢も自ずと増えるはずですよ。

チェック

介護職員の総数に占める介護福祉士の割合は、サービス提供体制加算や介護職員等特定処遇改善加算など他の加算にも影響するよ!

介護福祉士の資格を取得する方法

とはいえ、介護福祉士の資格は直ぐに取れるわけではありません。
介護福祉士の資格を取得するには、以下4つのルートから自分がどこに該当するのか確認し、受験資格を得る必要があります。

  • 養成施設ルート
  • 実務経験ルート
  • 福祉系高校ルート
  • 経済連携協定(EPA)ルート

受験資格についての詳細は、こちらの「公益財団法人社会福祉振興・試験センター」をご覧ください。

実務経験3年以上で介護福祉士を受験するには?

そして、介護福祉士の試験を実務経験ルートで受ける場合、昔のように「実務経験3年以上」だけでは受けられず「実務者研修」の受講・修了が必須です。
しかし、2013年の介護資格取得支援制度の改正前に介護職員基礎研修喀痰かくたん吸引等研修を受講した方についても、同様に受験資格がありますのでチャレンジしてみてくださいね。

●無資格で受験する場合
無資格で受験資格を得るには、実務者研修(450時間)の受講・修了が必須です。
最初から実務者研修を受けるか、まずは初任者研修(130時間)を受けて経験を積みながら共通科目以外の実務者研修(320時間)を受けるか、選択は人それぞれです。

早く介護職として働きたいという方は、とりあえず初任者研修を受けて働きながら機会をみて実務者研修を受けるみてはいかがでしょうか。

目指そう!介護福祉士へのキャリアアップ

介護福祉士の資格を取ることで、資格手当も付いて給料アップはもちろん転職にも有利です。

介護職として出来ることも増えるので、より利用者さんへの専門的な援助に携わることもできますよ。

初任者研修は短期間で取れる資格ですが、資格だけを見るとスタートラインです。
介護福祉士の受験資格を得るためには改めて実務者研修の修了が必要になります。

介護現場で実務経験が3年以上という方は、さらに専門的な知識を身につけて介護職の上位資格である介護福祉士資格を取得しキャリアアップしてみてはいかがでしょうか。

介護福祉士が特養の転職に有利な理由を解説【まとめ】

こちらの記事では、介護福祉士が転職に有利な理由資格取得の条件について解説してきました。

介護施設は国が決めた介護報酬の中で運営していかなけれならず、収入の約60%の人件費や数千万円もの光熱水費(※)、そして将来の大規模修繕(数億※)のための積立等も想定し、日々健全に運営・経営していかなければならないのです。
※は施設の規模によって異なります。

安定した経営を行うためには、冒頭でも書きました日常生活継続支援加算の取得は必須で、算定要件として一定数の介護福祉士を配置していなければいけません。
ご存知の通り、介護福祉士を求める介護施設は多く、その求人数を見てもお分かりになると思います。

介護福祉士を取得するメリットは、給料アップはもとより、ユニットリーダーや生活相談員など次の新たなステップにも繋がることです。

そして、資格手当の他に役職手当まで付けば、更に給与アップも期待できますね。

ぜひ介護福祉士を目指して、まずは「介護職員初任者研修」や「実務者研修」の資格をゲットしましょう!